ChatGPTに入力した内容が学習に使われるかどうかは、プランと設定の両方で決まります。無料プランでは初期設定のまま学習対象になりますが、設定1か所でオフにできます。企業向けの有料プランでは、学習利用がそもそもオプトアウトされている場合があります。
「学習に使われる」とはどういう意味か
OpenAIが言う「学習への利用」は、ユーザーが入力した会話内容をAIモデルの改善に使うことを指します。具体的には、会話データをレビューして次のモデルの訓練データとして活用するフローです。
重要なのは、これは「即座に外部へ流出する」話ではないという点です。外部の第三者がリアルタイムで閲覧しているわけではありません。ただし、社内の機密情報や顧客データを入力した場合、それがモデル改善のためにOpenAIのスタッフによってレビューされる可能性はゼロではありません。
つまり「学習に使われる=外部漏洩」ではありませんが、「社外に出てはまずい情報をAIに入れていい理由にもならない」というのが正確な理解です。
プラン別の違いを整理する
確認すべき設定は、使っているプランによって変わります。
ChatGPT無料プラン・Plusプラン(個人向け)
初期状態では会話データがモデル改善に使われる設定になっています。設定からオフにできますが、オフにしても会話履歴は30日間保存されます(不正利用の監視目的)。30日後に削除されます。
ChatGPT Teamプラン
月払いまたは年払いで利用できる中小企業向けのプランです(料金はOpenAI公式サイトで要確認)。このプランでは、ユーザーの会話データはデフォルトでモデルの学習に使われません。ただし、会話データはOpenAIのサーバーに保存されます。保存期間や詳細の扱いは利用規約で確認が必要です。
ChatGPT Enterpriseプラン
大企業向けで、学習利用はオプトアウト済み、保存データの暗号化、管理者コンソールによるアクセス制御が含まれます。従業員100人以下の中小企業では、まずTeamプランの検討が現実的です。
無料・Plusプランで学習をオフにする手順
PCブラウザからの操作手順です。
- ChatGPTにログインし、左下のアカウントアイコンをクリック
- 「設定(Settings)」を開く
- 「データコントロール(Data Controls)」を選択
- 「モデルのトレーニングに会話を使用する(Improve the model for everyone)」をオフに切り替える
この設定を変えると、以降の会話はモデル改善に使われなくなります。過去の会話については、同じ画面から「すべての会話を削除」で削除できます。
スマートフォンアプリでも同様の設定は存在しますが、画面構成が変わることがあるため、設定変更はPCブラウザから行うのが確実です。
社員が個人アカウントで使っているケースへの対処
従業員30人規模の会社で、経理担当や営業担当が個人のChatGPTアカウントを業務に使い始めているケースは珍しくありません。この場合、会社として管理できる範囲が限られます。
現実的な対処としては、次の2段階で考えます。
まず個人利用ルールを決める
「業務で使う際は学習設定をオフにすること」「顧客名・取引先名・契約金額などを直接入力しないこと」を社内ルールとして文書化します。口頭で伝えるだけでは定着しません。
会社として管理するならTeamプランへの移行を検討する
Teamプランは管理者が社員アカウントを一括管理できます。個人アカウントの乱立を防ぎ、設定を会社側でコントロールできるようになります。導入のコストと管理の手間を天秤にかけながら判断してください。
なお、ChatGPT以外のAIサービスも同様の設定確認が必要です。GoogleのGeminiはGoogle アカウントのアクティビティ設定から会話の保存を管理でき、MicrosoftのCopilotはMicrosoft 365の管理コンソールからテナント単位での設定が可能です。社員が複数のAIツールを使っている場合、それぞれ個別に確認が必要になります。
設定確認だけでは足りない場面
設定を変えても、入力内容そのものに注意が必要な状況はあります。
学習オフの設定をしていても、会話データは一定期間サーバーに残ります。また、Teamプランに移行しても「OpenAIのサーバー外には出ない」というだけで、クラウド上のデータが完全にゼロになるわけではありません。
以下の情報は、どのプランでも入力を避けることを社内ルールとして徹底するべきです。
- 顧客の個人情報(氏名・住所・電話番号など)
- 契約内容・取引金額の具体的な数字
- 未公開の新製品情報や事業計画
- ID・パスワード
AI活用を広げていくなら、社員向けの使い方研修と合わせてルール整備を進めることが現実的です。生成AI研修の費用感や、中小企業が使える支援制度については「生成AI研修の費用と助成金:中小企業が今年度使える制度と相場を整理」にまとめています。
設定の変更方法が分からない、社内ルールをどう作ればいいか決め手に欠ける、という場合はAI導入の支援相談を活用する選択肢もあります。当メディアでは中小企業向けの相談窓口を案内していますので、必要であれば問い合わせフォームからご連絡ください。


